BW Digitalは本日、Hawaiki Transpacific Cableシステムの4,300km区間において、波長あたり1.2Tb/sのデータ伝送に成功し、パフォーマンスにおける新しい重要なマイルストーンを達成したことを発表しました。

この成果は、オーストララシアと米国の組織間での大容量かつエネルギー効率に優れた太平洋横断接続への需要拡大に対応するための大きな一歩となります。

この実環境試験は、WaveLogic 6 Extreme（WL6e）コヒーレント・テクノロジーを搭載したCienaのGeoMesh Extremeを活用し、CienaのReconfigurable Line System（RLS）海底回線終端装置に接続されたWaveserverコンパクト相互接続プラットフォーム上で実施されました。

CienaのWL6eは、旧世代と比べてスペクトル効率が大幅に向上しているだけでなく、ビットあたりの設置スペースと消費電力も削減されており、今後の容量増加もさらにサステナブルに実現できます。

2018年に商用サービスを開始したHawaikiケーブル（全長15,000km）は、オーストラリア、ニュージーランド、太平洋諸島、米国を結ぶ重要なデータセンター間接続を支えており、地域および太平洋横断ネットワーク・エコシステムにおいて中心的な役割を果たしています。

「本日発表した試験結果は、サステナビリティーの向上を常に目指しながら、お客様にスケーラブルな大容量ソリューションを提供するためのイノベーションに取り組む当社の戦略が正しかったことを裏付けるものです」と、BW Digitalのチーフ・ビジネス・オフィサー、ヴィルジニー・フルアン（Virginie Frouin）氏は述べています。「最先端技術を当社のケーブル・インフラに統合することにより、当社はデジタル・エコシステムをさらに強化しながら、イノベーションのスピードが加速する中で、お客様がスペクトル共有を活用して投資効果を最大化する機会を創出しています」とも述べています。

「BW DigitalによるWL6eの試験は、現在の海底ネットワーク管理におけるサステナビリティーと運用経済性を向上させるうえで、高度なコヒーレント光技術がすでに実用段階にあることを示しています」と、Cienaのオーストラリア・ニュージーランド・太平洋諸島地域担当リージョナル・マネージング・ディレクター、イヴァン・ポリッツィ（Ivan Polizzi）は述べています。「BW Digitalとの長年にわたるコラボレーションは技術面でも運用面でも数々のマイルストーンを達成しており、長距離海底ケーブル・システムにおけるイノベーションの価値を明確に示しています」

BW Digitalについて

BW Digitalは、エネルギーと海洋インフラの大手グローバル企業グループであるBW Groupの子会社であり、同グループは合計で約110億米ドルの時価総額を有する上場企業7社を傘下に収めています。

非公開企業であるBW Digitalはキャリア・ニュートラル事業者として、アジア太平洋地域でデジタル・インフラの開発、構築、運用を行っています。BW Digitalのビジョンは、データセンターと接続の資産を組み合わせ、クラウドやAIワークロード向けのサステナブルなデジタル・エコシステムを構築することです。

BW Digitalは、Hawaiki Transpacific Cable（全長15,000km）の所有者兼運用事業者であり、このケーブルはオーストラリア、ニュージーランド、アメリカ領サモア、ハワイ、米国西海岸を接続しています。

BW Digitalは現在、インドネシアのバタム島において、初のデジタル・キャンパスを建設しています。このキャンパスは、120MWのAI対応データセンター（NDP1）、シンガポールとバタム間の海底ケーブル（NCC）、Nongsa Digital Park内の陸上ファイバー・ネットワーク（Citra Connect）で構成されます。

このデジタル・エコシステムは、現在開発中のHawaiki Nui 1 Cable（シンガポール、インドネシア、ダーウィン、シドニーを接続）との統合により、今後さらなる拡張が見込まれています。詳細については、www.bw-digital.comをご覧ください。

Cienaについて
Ciena（NYSE: CIEN）は、ネットワーキング用のシステム／サービス／ソフトウェアのグローバルリーダー企業です。業界で最も適応性の高いネットワークを構築し、お客様が増え続けるデジタル需要を予測して対応できるようにします。Cienaは30年以上にわたり、常にイノベーションを追求し、人間性を融合させてきました。お客様、パートナー、コミュニティとの協調的な関係に最も高い優先順位を置いており、柔軟性、オープン性、持続可能性を備え、現在と将来にわたってすべてのユーザーにより良いサービスを提供できるネットワークを構築しています。シエナの最新ニュースについては、LinkedIn、Twitter、Ciena  Insights blog、www.ciena.comをご覧ください。日本におけるシエナの事業の詳細については、https://www.cienacorp.jp/をご覧ください。

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