2019年は、5G商用化が本格化した年となりました。韓国では既に20%を超えるモバイル・トラフィックが5Gで伝送されており、現在提案されている革新技術のほとんどに新しい5G機能が取り入れられるでしょう。

今後2～3年の間に、地域全体で5Gの展開が次第に増えていくと考えられます。通信事業者は、今後の5Gの導入と既存の4Gサービスの提供の両方に対応するネットワークアーキテクチャの設計と並行して、5G標準が未だに厳密には確定していないという課題にも取り組む必要があります。事業者は、静的で柔軟性に欠けるネットワークを、分析とインテリジェンスによる動的でプログラマブルなネットワークに変革することができます。

アジア太平洋全域では、通信事業者の優先順位とネットワーク設計の検討項目が他の地域とは大きく異なります。アジア太平洋地域（日本を除く）の2019年～2023年の5Gの累積支出額は、2023年には1,595 億ドルに達するとIDCでは予測しています。これは、通信事業者の累積CAPEXの31％超に相当します。通信事業者は、ネットワークの最新化の投資機会をどう活かせば、次の10年（あるいは20年）のビジネス・ニーズとカスタマー要件に備えられるようになるでしょうか。

この新しいホワイトペーパーでは、IDC Asia/PacificのTelecommunications Practiceアソシエイト・リサーチ・ディレクターを務めるニヒル・バトラ（Nikhil Batra）氏とCienaアジア・パシフィック・ジャパンの最高技術責任者であるアヌープ・チャンガロス（Anup Changaroth）の意見をもとに、アジア太平洋地域の通信事業者が、アクセスからアグリゲーション、メトロからコア、あるいはモバイル・フロントホール、中距離通信、長距離通信のトランスポート・ネットワークを最新化して5Gに備える方法を紹介しています。特に、次のようないくつかの主要な設計の検討項目を勘案する必要があります。

  1. 5G向けのRANおよびネットワーク容量の需要が増えることによって加速する、光ファイバーベースの柔軟な大容量接続の大幅な増加を検討する必要があります。

  2. 柔軟な5G向けネットワークアーキテクチャも重要です。既存の4Gネットワークと密接に結び付き、5G導入の簡素化を促進するNSA（Non Standalone）モデルと、完全に独立した5Gソリューションを実現するSA（Standalone）アーキテクチャをサポートするアーキテクチャが求められます。

  3. MNOがアプリケーションに依存したサービス特性を提供するために、ハードウェアとソフトウェアの両方のネットワークスライシングをエンドツーエンドでサポートすることが極めて重要です。

  4. 物理と仮想の両方のネットワークエレメントの自動化とオーケストレーションも検討する必要があります。これは、制御不能な運用コストの上昇を回避しながら、サービスを迅速に提供する基本的な要件となります。

IDC In Conversationのホワイトペーパーはここでご覧いただけます。